看護師を特定看護師に目指す調整検討
患者さんにより良い看護、歯科を活用するために、この度足利市で開催されて「第12回栃木支部学術集会」には歯科医師達は病棟歯科医、特定看護師など多職種連携を検討される。
病棟専属の歯科医師もチーム医療に
病棟で活動する歯科医師の立場から、足利赤十字病院リハビリテーション科の尾崎研一郎氏が発表を行った。
同院のリハビリ科には、尾崎氏を含む歯科医師2人が在籍し、歯科口腔外科所属の歯科衛生士2人と共に、入院患者の摂食嚥下リハビリや口腔管理にかかわっている。
尾崎氏は、「口腔内の汚染はブラックボックス化しやすい」と指摘。例えば、ライトを使った汚染の確認を、病棟スタッフに広げたいと思うほか、誤嚥性肺炎の患者が発熱している時などは、口腔内の状況はどうなのか、調べてほしいと考えている。
口腔汚染が著しい患者は、咽頭も汚染されている疑いがあるが、吸引ですべて除去するのが困難な場合もある。乾燥した汚染物は、内視鏡を使って除去することもある。
尾崎氏は、口腔ケアにおいて、看護師の協力は不可欠と指摘。アンケートを行ったところ、看護師が忙しい中でも口腔ケアに取り組んでいるのが分かったが、他の業務で手いっぱいだったり、丁寧にやろうとすると、時間がかかり過ぎるなどの指摘もあった。
尾崎氏は、口腔ケアのシステム化が必要と考え、▽痰が出るかどうか▽痰の種類▽口腔内が乾燥しているかどうか―の視点から、口腔リハを分類し、できるだけシンプルなケア方法を提示した。
また、言語聴覚士(ST)が、早期の経口摂取や肺炎予防を目指すパートナーであると指摘。STが嚥下機能の評価や嚥下リハビリを行うのに対し、歯科医師は口腔衛生管理や、嚥下内視鏡や嚥下造影を用いた評価、咀しゃくに配慮した歯牙(しが)欠損部への対応などが業務範囲になるという。
尾崎氏は、急性期と回復期の患者に対応しているが、治療は院内だけでは完了しないと指摘。地域の歯科医師会との連携しながら、地域に患者を紹介し、切れ目のない口腔管理を目指しているとした。
さらに、歯科を活用してもらうため、主治医との連携強化も必要と言う。
特定看護師を多職種の調整役に
那須赤十字病院の看護師の島田知子氏は、特定の医療行為(特定行為)を担う看護師、いわゆる「特定看護師」を目指す立場から、現状を報告した。
同院は、看護師特定行為・業務試行事業施設として認可を受けており、国の「調査試行事業」を修了し、日本NP協議会の「NP資格認定試験」に合格し、認定を受けた47人の看護師が、医師の包括的指示の下に業務を行っている。島田氏もその1人だ。
実際の業務として、▽患者の状態を見ながら、検査オーダー・評価の実施▽直接動脈穿刺による採血、動脈ラインの確保▽中心静脈カテーテルの挿入・抜去▽気管切開などの小さな手術の介助▽創処置(縫合、抜糸・抜鈎<ばっこう>)▽開腹手術の第1、第2助手▽救急外来での1～2次救急患者の診察―などを中心に、医師の監督下で行っている。
島田氏は、救急分野の特定看護師を目指しているが、タイムリーな対応をすることで症状の早期改善・状態悪化の防止などに貢献でき、医師と役割分担すれば、医師は医師でなければできないことに専念することができると考えている。
また、チーム医療を推進するには、情報共有が重要なポイントと考えているが、十分に行えていない部分もあると指摘。特定看護師が介入することで多職種との調整役となり、よりスムーズに患者へ医療が提供できるのではないかとみている。
現在のところ、特定行為の範囲ばかりが注目されているが、チームで果たす役割や責任をどうするかといった、大きな課題も残されているという。
島田氏は、自分自身の能力をきちんと理解し、相手に伝えた上で業務を行うことが大切とし、安全第一で、着実に進めていきたいと述べた。
特定看護師は実業能力を高めるし、タイムリー患者さんの状況を報告、適当の処理する。多職種を調整できるなら、歯科にも、患者さんにも多大なメリットをもたらすと考える。もちろん、自分の能力の自己認識の上で、安全を保つことが大事なのである。
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